サッカーＪ２のＶ・ファーレン長崎は10日、長崎市で記者会見し、同日発表した、ジャパネットホールディングス（長崎県佐世保市）の株式を100％取得する提案について、「17日までに今後の体制についてＪリーグに報告するよう求められており、時間がない。ＮＯＶＡの提案を受け入れたい」（荒木健治会長）として、ＮＯＶＡホールディングス（東京）の支援を受け入れる考えを表明した。 Ｖ・ファーレンは2017年１月期に約１億2000万円の赤字になったもよう。４月以降の資金繰りや給与の遅配などの懸念が出ており、英会話教室大手のＮＯＶＡホールディングスと出資交渉をしている。 Ｖ・ファーレンは第三者割当増資を実施するが、ＮＯＶＡの出資比率は35％程度になるもよう。記者会見で荒木会長は「いざとなれば、県内資本で過半になる。大部分の県民はジャパネットを支持すると思う。クラブ存続のためにこうした決断をせざるを得なかったのは申し訳なく思っている」と語った。
