365345☆ああ 2023/01/06 12:26 (iOS16.1.2)
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ジャパネットホールディングス（HD、長崎県佐世保市）が、独自開発した健康食品の通信販売を予定していることが分かった。中高年層をターゲットに、傘下の通販大手「ジャパネットたかた」を通じて2023年春から販売する方針。新型コロナウイルス禍を機に、従来の柱である家電に加え食品も強化しており、定期購入につなげやすい健康食品にも参入する。
睡眠や疲労感の軽減をサポートする製品などを想定。これまでも他メーカーの健康食品を一部取り扱ってきたが、同HDの高田旭人社長兼最高経営責任者は「他の健康食品より経済的で、内容も魅力ある商品になると思った」と話す。
ジャパネットは自社の通販で購入した商品の送料などが無料になるクレジットカードの会員約70万人を擁する。既存の顧客網を生かして接点を増やす。
矢野経済研究所の調査によると、機能性表示食品や特定保健用食品のうち、健康維持や美容を目的とした錠剤やドリンクなどの市場規模は、22年度は前年度比1・7％増の9031億円を予測する。近年、コロナ禍で消費者の健康や免疫に対する関心が高まり、巣ごもり需要で通信販売を中心に市場が伸長している。
九州でも福岡市を中心に健康食品の通販企業は多く、通販大手の参入で勢力図が変わるかが注目される。
