伏字やイニシャルであっても、特定の個人と結びつく場合には名誉毀損が認められる可能性があります。たとえば、個人特定につながる固有の情報が併記されている場合です。

また、公然の場で誹謗中傷がおこなわれていることや、周囲からの評価を下げうる内容であることなども名誉毀損罪の成立要件とされています。