ああ
No.802705
>>802697
まず移籍金や移籍関連費用が人件費に計上されているのはJリーグの開示資料に明記されていることが1つ。
(イレギュラーケースで特損扱いは別にするとして)

もう1つ。
例えば2023年分で言うと、その他売上原価は札幌が736百万ですが、川崎、横浜FM、新潟、京都、C大阪の5クラブは0です。
移籍金はいったん資産計上して減価償却ですので、つまり0の5クラブは3か年に渡って移籍金を支払っての選手獲得が無かったということか?
となるとやはりその他売上原価扱いではないと思います。

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