524494☆ああ 2020/05/27 17:35 (iPhone ios13.5)
■クラブの存続可能性は高いが、未来は明るくない

では果たして鳥栖は生き延びることが出来るだろうか。財政的な不安はありつつも、クラブとしての存続の可能性は高い。その理由は、累積赤字を計上していないこと。これは増資して帳簿上の赤字を消しているからで、竹原稔社長が個人で負担したのではないかと推測できる。そのおかげで運営会社としては累積赤字の解消を考えずに今季に臨むことが出来る。

また、新型コロナウイルスの影響で、今期のJ1リーグは降格がなく、また今年度の決算はJリーグの3期連続赤字や債務超過の場合に下部リーグに降格させるという財務規定に縛られない。もし今年が通常どおりの運用で、鳥栖が赤字体質を改善できなければ規定では来季、J3に降格するところだった。J1とJ2、J2とJ3はそれぞれ売上に3倍程度の差がある。鳥栖にとってビジネスチャンスを獲得するためにもJ1に留まり続けられることの意味は大きいだろう。うまくいけば、年度別収支は大幅に改善できるかもしれない。

ただし、だからと言って鳥栖の未来が明るいかというとそうでもない。竹原社長は今期のチーム人件費を11億6900万円にすると語っているが、2018年度は26億7000万円。同年度の各クラブの中で6番目に人件費にお金を割いている。また、今期の広告収入は9億5500万円という予算だとしたが、2018年度のJ1で広告収入が10億を下回ったクラブはない。それだけ鳥栖の集金力に陰りが見えているということになる。

ということは今後の補強は難しくなっているということだ。つまりこのままだと、鳥栖はゆっくりと下降していく。それを防ぐために一番必要なのは財政基盤の強化であり、そのためには大スポンサーとの長期契約を結ぶか、経営参画してもらうというのが一般的な方法となるだろう。竹原社長はここまで赤字分を埋めて頑張ってきたとは思うが、今回は残念ながら時代の流れに乗れなかった。
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