大会組織委員会の高橋治之理事は『ウォール・ストリート・ジャーナル』のインタビューで、経済的な影響により中止や無観客試合は不可能だとする一方、延期の可能性は否定しなかったようだ。

　高橋氏は「オリンピックは中止できない。必要に応じて延期を検討する。IOC(国際オリンピック委員会)は、特にアメリカのテレビ局が持つ放映権により、中止されれば多くの問題に直面するだろう」と語り、仮に延期となった場合は「1、2年」と明かしている。